現場からも悲鳴、ガソリン高値いつまで

　3月：145円/L、4月：155円/L、5月：157円/L・・・このところ、給油の度にガソリンが値上がりしています。増税分は「しょうがないなぁ」と思っていましたが、どうもそれだけではなさそうで、当分値下がりは期待薄・・・むしろ、さらなる上昇すら懸念されます。

　この要因や背景について、5月27付日経産業新聞記事「ガソリン高値いつまで〜消費増税が潮目変える」や、同31日付東洋経済ONLINEコラム「現場からも悲鳴、ガソリン価格上昇の行方〜円安に増税が追い打ち､どこまで高くなるのか」が解説しています。

　ガソリンの高値が続いている。レギュラーガソリンの全国平均店頭価格は5月26日現在、165.8円/Lと、2008年9月以来の高値水準まで上昇した。12年7月からの2年弱で、26円(19％)も上がった格好だ。4月に消費税分がほぼ店頭価格に転嫁されて以来、原油高の影響もあり一段と上昇した。今までガソリンはいったん値上がりしても、販売競争の激化で下落することが多かったが、最近は価格が下がらなくなった。

　現場のガソリンスタンドにとって悩ましいのは、ハイブリッド車や電気自動車といった低燃費車の普及、さらには若者の車離れや人口減少などによって構造的な内需減退が続く中、ガソリン価格の上昇が続いていることだ。このままでは顧客離れが加速しかねず、自らのマージンを削ってでも顧客をつなぎとめて我慢するか、見切りをつけて廃業するか、決断を迫られている。

　値上げをけん引したのは、プライベートブランド(PB)のスタンドという見方が少なくない。もともとPBは、系列向けより安い業者間転売ルートから仕入れるため割安な店が多いが、増税を契機に「無理に安値にして縮小するパイを争うより、コスト上昇分を転嫁したほうがよい」と、安値販売が当たり前だった地域でも値上げの動きが広がっている。

　今後のガソリン価格はどう動くか。上昇要因としては、中東やウクライナの情勢混迷に伴う原油高のほか、日本の追加金融緩和や米国の金融引き締めによる円安進行などが挙げられる。一方、下落要因は、中国経済の波乱などに伴う金融市場のリスク回避志向の高まりや、米国経済の失速による円高などが考えられる。シェール革命が中長期的に石油の需給を緩和させ、ガソリン価格の下落を招く可能性も。元売りの価格戦略やマージン改善策も、微妙な影響を与えそうだ。

　さて、「ガソリンよもやま話2012〜ガソリンスタンド倒産ラッシュ」に記したように、すでに多くのスタンドが廃業、地方では給油したくても給油できない「GS過疎地」問題が深刻化しています。
　近隣(大和市北部)でも、すでに5軒以上が廃業しました。以来、価格競争は鳴りを潜め、店頭価格はほぼ同一となり、今に至っています。それでもまだ自宅から5km程圏内に、20軒ものスタンドが営業しつづけています。
　安いにこしたことはありませんが、淘汰が進み過ぎると利便性に影響がでるのは必至・・・。ということで、精々省エネ運転に励みたいと思います。

（2014年6月5日）