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コラム&レビュー

ガソリンよもやま話 2008
迎!卸値「市場連動」方式

 ここにきて、ガソリン店頭価格が本格的に値下がりし始めました。近隣スタンドの平均価格(レギュラー)は、先々週が151円/L、先週が147円/L、そして今週は137円/Lと、僅か2週間で14円/Lの大幅値下がりです。

 すでに、今年7月に最高値146ドル/バレルまで上昇した原油価格は、その後急落を続け、先週のニューヨーク先物相場は66ドルと、1年4ヶ月ぶりの安値をつけました。同様、アジアの指標原油である中東産ドバイ原油も最高値140ドル/バレルから58ドルと、1年7ヶ月ぶりに60ドルを割り込みました。

 原油価格がピーク時の半分以下に急落したにもかかわらず、これまで店頭価格への反映は遅々として進まず、高値安定を続けていました。要因は、中東から船で運んで精製して市場に出すには2ヶ月ぐらいかかる、いわるる“タイムラグ”のせいだと。一方、アメリカは、制度や流通システムの違いから、原油相場に対してほとんどタイムラグ無しで市場価格が変動するようです。

 さて、元売り各社が10月より石油製品の卸価格決定方式を、20年ぶりに変更しました。原油調達コストに基づいて1ヶ月、半月単位で価格を改定するこれまでの「コスト連動」方式から、先物価格やスポット価格などを基に毎週改定する「市場連動」方式への転換です。この新制度、もともとは原油高騰で発生したコストの未転嫁を解消する(値上げをし易くする)のが狙いで、原油高騰時代を見据えて導入された制度です。

 (参考)原油価格は下落なのに、なぜ値上げ?ガソリン価格の“珍”現象

 狙いとは裏腹に、急落局面でのスタートとなりました。出光興産は、ガソリンの全国平均卸価格を、▲4.3円/L → ▲6.0円/L → ▲7.9円/L → ▲7.4円/Lと、1ヶ月で計25.6円/L値下げしました。他の元売りも似たりよったリかと思います。
 近隣スタンドの店頭価格は、卸価格値下げ分がほぼ反映され、この2週間で平均14円/L値下がりしました(主要スタンドのレギャラー価格は下記のとおり)。

10/14
10/21
10/28
値下がり
備考
ENEOS
151 円/L
146
139
▲14
セルフ
IDEMITSU
148
143
133
▲15
セルフ、プリカ
COSMO
150
145
133
▲17
セルフ
TAIYO
148
143
133
▲15
セルフ、プリカ
ESSO
155
150
142
▲13
フル
MOBIL
147
147
137
▲13
フル

 まさに、歓迎!卸値「市場連動」方式。(^J^)
 このまま下げ続けて欲しいものです。

(2008年10月29日)

客満足度、トップはJOMO(フル)とMobil(セルフ)

 J.D.パワーアジア・パシフィックは、「2008年日本サービスステーション(ガソリンスタンド)顧客満足度調査」結果を発表した。フル/セルフサービス別に、サービスオペレーション、スタッフ、店舗施設、商品・サービス、精算・支払いの5ファクターそれぞれの満足度を調査し、総合満足度を算出した。

 フルサービスの1位は「JOMO」。店舗施設と精算・支払いでトップ評価を獲得、昨年の5位から大きく躍進した。僅差の2位に「COSMO」。サービスオペレーションとスタッフでトップ評価を獲得。3位も僅差で「Mobil」が続き、4位「ENEOS」、5位「shell」、6位「IDEMITSU」となった。

 セルフサービスの1位は「Mobil」。サービスオペレーションと商品・サービスでトップ評価を獲得した。僅差の2位に「ESSO」。商品・サービスでMobilと並びトップ評価を獲得。3位「KIGNAS」。スタッフ評価がトップとなり、昨年の10位から大きく躍進。4位「MITSUI」、5位「COSMO」、6位「shell」が続いた。

 昨年から今年にかけて、特定のスタンドや同一チェーンを集中的に利用するユーザーが増加、「利用チェーン固定化」の動きが強くなっている。クレジットカードやプリペイドカード会員など、これらユーザーの利用理由の中で「割引やポイントサービスなどが充実している」を挙げる者の割合が増え、ガソリン高を背景にしたコスト意識の高まりが強く現れてきている。

 これまで私は、商品(価格)やアクセスの良さから、主に「太陽」「ENEOS」のセルフスタンドを利用していました。今年、近隣の「IDEMITU」スタンドがフル→セルフ転換したことにより、上記理由からカード会員となり、専らこちらを利用しています。皆さんは如何でしょうか?

(2008年9月2日)

2007年度元売り別販売量シェアなど

 日本経済新聞の「点検シェア攻防、本社100品目調査」によると、2007年度のガソリン国内販売量は約5906万キロリットルと、前年度より2.5%減った。消費者の車離れに、1年間で20円以上もの価格高騰が加わり、買い控えに拍車がかかり3年連続のマイナス。

シェア(%)
前年度比増減(%)
新日本石油(ENEOS)
23.1
▲ 0.1
エクソンモービル
17.7
▲ 1.4
昭和シェル石油
16.7
+ 0.6
出光興産
14.7
+ 0.5
コスモ石油
11.6
+ 0.3
その他
16.2
+ 0.1

 新日本石油は、系列スタンド数が1年で約4%減り1万ヵ所を割り込んだものの、依然全体の2割強を占め最大。車検・整備のドクタードライブなどを強化しシェア維持。2位エクソンモービルは、地方都市での店舗見直しや、規模より採算重視姿勢を強めたことでシェアダウン。
 ショッピングセンター併設型の新ブランド店を増やすなど店舗拡大に積極的な3位昭和シェルと、値引き特典のある出光カードの拡大や、給油のセルフ化を推進する4位出光がシェアアップ。5位コスモ石油、6位ジャパンエナジーも微増。
 (因みに、私もセルフに転換した近隣の出光スタンドで、特典満載の「まいどプラス」カードに新規加入しました)

 高騰し続けるガソリン価格に、消費者がさらにそっぽを向けました。6月の国内販売量は前年同月比8.9%減と、97年以来の低水準だったようです。昨日(8月13日)、千葉にお墓参りに行きましたが、行き帰りの湾岸線など高速道路は渋滞が全くありません。こんな経験は初めてです。極めて快適でした。(^J^)

 また、ここに来て原油価格が大幅ダウン。7月に1バレル140ドル台後半まで高騰したニューヨーク原油相場が、僅か1ヶ月で110ドル台に暴落しました。どうやら当欄の前々の記事で期待した展開になったようです。(^J^)

(2008年8月14日)

上がりは「いいこと」?

 原油高の影響で、幅広い商品・サービスが値上がりしています。家計や日々の生活へのダメージも次第に大きくなってきました。(>_<)

 一方、悪いことばかりでなく「いいこと」もあるようです。
 産経新聞とFNNが7月12,13両日に実施した合同世論調査で、原油高問題について聞いたところ、ガソリン値上げで車の使用が減ることを「いいことだ」とした人が47.9%と、「そう思わない」の41.6%を上回った。
 地域別では南関東、東京都、東海、近畿では「いいことだ」が「そう思わない」を上回ったが、その他の地域は逆だったようです。“道路”についての調査も、きっと同じ傾向になるのでしょうね。

 車の使用が減り、渋滞が減り、交通事故が減る。
 ・首都高、万年渋滞に異変、ガソリン代高騰で想定外効果
 ・ガソリン高騰で渋滞なくなる?大阪府内で35%減
 ・燃料価格上昇で減少の交通事故死、今年は3分の1に?米国

 そして、こんな効果も出ているようです。
 ・軽・コンパクトカーへの乗り換え急増
 ・ガソリン高が追い風、高速ツアーバス好調
 ・自転車、コメなど京滋で販売好調、ガソリン・食料品値上げ影響?

 「クルマ社会ニッポン」を考え直す、いい機会かも知れませんね。

(2008年7月23日)

油高騰はバブル!いずれ弾け急落?

 原油価格高騰=ガソリン店頭価格高騰が止まりません。原油価格は、年初の1バーレル=90ドル台半ばが、5月初に120ドルを突破し、6月には138ドルまで上昇。店頭価格も、今月史上初の170円/L(レギュラー)を突破しました。止まらない高騰を受け、元売り各社は来月も引き続き卸価格を大幅アップ、店頭価格180円/L超えが目前に迫ってきました。

 原油価格高騰の主犯は、中国など新興国の需要増加を背景に、サブプライムローン問題の影響で金融市場から原油市場に流入した投機マネー。原油先物取引に占める投資銀行・投機筋の売買シェア(今年4月時点)は約70%と、2000年(37%)に比べ急上昇しました。

 いったいどこまで上がれば気がすむのでしょう?
 第一生命経済研究所は「原油200ドル/バレルの衝撃」と題した調査レポートで日本経済への影響を、今年度末に200ドル/バレルまで上昇した場合(1ドル=100円想定)で、家計負担が世帯平均で74,756円/年増加、企業の経常利益を▲13.3%押下げると予測しています。

 一方、同研究所は「原油高騰は永続しない〜本当に原油需要は膨張し続けるのか?〜」で、下記のようにも予測しています。
 原油高騰にはバブル的色彩が感じられる。原油高騰を支えるのは「原油需要は世界経済成長によって拡大する」という定説だが、価格が上昇した後に需要は減退する。すでに価格形成はオーバーシュートの領域に入っており、その反動としていつかは価格が急落する。原油価格がいつ、どこまで上昇するのかを言い当てることはできないし、弾けた後に落ち着く価格水準もわからないが、高い山の反動として深い谷ができる。「山高ければ谷深し」の教訓である。

 この予測、本当に、本当に当って欲しいものです。

(2008年6月26日)

下げ世論」完全無視、メディアの自殺行為

 暫定税率失効に伴う値下げ対応を報じるメディアの“狂騒”に、違和感や時には憤りを感じつつ、4月1日、私も強い期待感を持って近隣地域を回って見ました。各スタンドとも、軽油は軒並み10〜15円値下げしていたものの、肝心のガソリンを値下げしていたのは20数軒のうち僅か2軒。ENEOS、コスモのセルフ各1店だけがレギュラー130円を付けていました。翌日も概ね変化無し。3日になって各スタンドが一斉に127円〜132円に値下げ、ようやく一段落といったところです。

 激戦区の状況は、下記「値下げしたガソリンスタンドはどこ?あの激戦区は?高速SAは?」が詳細にレポートしています。

 で、皆さんもきっと感じていたであろうマスメディアへの“違和感”や“憤り”の正体とは? 長年愛読している団藤保晴氏の記者コラム「インターネットで読み解く!」のBM時評「値下げ世論完全無視はメディアの自殺行為」(4/6)は、下記のように論評しています。

 ガソリン税など道路特定財源の暫定税率が失効して値段が一気に下がる事態になったのですが、年明けからの混乱ぶりを眺めていると、与野党の頑迷もさることながら、マスメディアの異常さに呆れ果てます。自ら世論調査で有権者の意向が暫定税率撤廃にあることを何度も確かめながら、どのメディアも税率撤廃はもちろん、一度として税率の低減さえ主張しようとしなかったのです。メディアはだれの味方か。拠って立つのは市民の側なのか、権力の側なのか−−非常に深刻な問題が表面化しているのに、各メディアの論説組織は全く気付いていません。これは完全な自殺行為です。

 世論調査を、新聞などのマスコミは何のために実施するのでしょうか。国民の意思を無視しがちな権力に対して、本当の民意はこうなっていると突きつける効果はもちろんありますが、メディア自身が市民社会と乖離しないよう足下を確かめるために使うのです。そう使わないで、論説委員らの頭の中だけで論じていたのが今回でした。

 まさに正鵠を得た指摘です。諸悪の根源が自らにあることを自覚せぬまま、“公正で中立な報道”を錯覚し、大所高所気取りの高説とやらを垂れていい気になっているキャスターやコメンテーターが跋扈するニュース番組やワイドショー。視聴率競争(=視聴者に媚びた番組作り)の成れの果てがこれとは、あまりに悲しすぎます。(>_<)


(2008年4月8日)

うなる店頭価格〜高値推移or下落

 華々しくスタートした民主党の「ガソリン値下げ隊」。私も大いに期待したのですが、東国原(宮崎をどげんかせんといかん)知事の不興を買うなど、これまでのところ残念ながら目ぼしい成果を挙げ得ていません。

 一方、昨年11月に150円/Lの大台を突破し、12月には155.5円/Lと、石油情報センターの調査開始(1987年)以来最高値を更新し続けたレギュラーガソリンの全国平均店頭価格は、年末から下落に転じ、先週には152.1円/Lと9週連続で値下がりしました。消費者の買い控えを受け、元売り各社の卸価格値上げにもかかわらず、給油所が販促のため値下げしたためです。

 このまま下落が続けば嬉しいのですが、今週またもや原油価格が急伸、ニューヨークの先物相場は、再び1バレル=100ドルを突破しました。

 元売り各社もまた、調達コストが下がったにもかかわらず、価格未転嫁分があるとして、3月出荷分の卸価格値上げを目論んでいます。

 日経BPnetの特集「原油高、クルマ社会を直撃」の第2部「どうなるガソリン価格〜高値推移か、ゆるやかに下降か」は、年後半にかけ徐々に反落、年末には140〜145円/L程度と予想していますが・・・、どうなることやら??

(2008年2月21日)



 

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